和光につどう教師たちのプロフィール

ホーム > 経済経営学部 経営学科 所属教員一覧 > 教員プロフィール

教員プロフィール


経済経営学部 経営学科/教授

鈴木 岩行 スズキ イワユキ

研究分野…企業論、特にアジアにおける企業の経営
最終学歴…早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学
学位…修士

和光大学リポジトリ

(最終更新日:2017-03-21)

【教育活動】
・1992年4月 和光大学経済学部(現経済経営学部)経営学科に専任講師として着任
・1995年4月 同学部経営学科助教授に昇格
・2000年4月 同学部経営学科教授に昇格(2004年経済学部は経済経営学部に名称変更、経営学科は経営メディア学科を経て経営学科に名称変更)

経済経営学部経営学科において、企業論(講義)、アジアビジネス論(講義)、ゼミナール(企業論)、卒業論文(企業論)、キャリア研究、フィールドワーク(2011年、2014年)を、資格課程で商業科教育法を担当している。また、2008年4月から大学院社会文化総合研究科現代経済・ビジネスコースにおいてアジアビジネス特論、アジアビジネス演習を担当している。

教育内容 企業論(講義)では、現代企業の組織と行動を理解させるため、企業の構造や行動、日本企業の経営システム等について講義している。アジアビジネス論では、アジア各国企業の経営実態とその国における日本企業の経営状況について講義している。ゼミナール(企業論)では、企業理論に関する文献を学生と輪読することにより、理論を把握させ、一方で工場見学・会社訪問等を通じて、実際の企業行動を理解させるよう努めている。2011年にフィールドワークで学生を台湾と中国へ連れて行き、現地企業と日系企業を訪問した。学生たちはアジアのパワーに圧倒され、日本で思っていたよりも経済発展していることに驚いていた。現地を実際に見ることの重要性を知ったたようだ。教員がイニシアチブをとるのではなく、できるだけ学生自身が主体的にさまざまな勉強をするよう指導している。


【研究活動】
現代企業の経営活動に関して実証的に調査・研究を行っている。主たる研究課題は、日本企業が海外、特にアジア地域に進出した場合に生じる問題をいかに解決するかである。そのために、アジアにおける日本(日系)企業と現地企業および日系以外の外資系企業との経営行動の比較について調査・研究している。2002年からアジアにおける日系企業の人材育成に関する調査をはじめ、2015年までに中国、韓国、台湾、香港、シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、ベトナム、インド、モンゴル、ミャンマー、カンボジアの14 か国・地域で調査を行った。また、中国、インドネシア、ベトナム、モンゴル、ミャンマーでは日本(日系)企業と現地企業および日系以外の外資系企業(中華系と韓国系企業)との人材育成方法の比較についての調査も行った。

2010年から2012年には、南アジア4 か国(インド、ネパール、バングラデシュ、スリランカ)の社会的企業に関する調査を行った。2013年はBOP(Base of Pyramid)についての調査をインドとインドネシアで行った。


【国際学術交流】
・2010年4月 韓国・慶北大学校での韓国経営教育学会で研究報告
・2011年5月 韓国・全北大学校での韓国経営教育学会に参加
・2011年8月 モンゴルでの日本・モンゴルシンポジウムに参加
・2013年8月 モンゴルでの日本・モンゴルシンポジウムで研究報告
・2015年8月 インドネシアで研究報告


【学外活動】
・1992年~現在 早稲田大学産業経営研究所特別研究員経営関連協議会評議員、経営行動研究学会会員(理事)、日本マネジメント学会会員(理事)、日本経営学会会員、アジア政経学会会員、アジア経営学会会員、中国経済経営学会会員、川崎産業日中交流協会会員
・2010年10月日本経営教育学会(現日本マネジメント学会)全国大会において研究報告(「ベトナムの現地・日系・韓国系・台湾系企業における人材育成の比較研究」単)
・2014年8月 経営行動研究学会全国大会において研究報告(「モンゴルにおける現地・日系・中国系・韓国系企業の人材育成システムの現状と比較」共)


【著作・論文(及び作品)】
著作・・・『インドネシアとベトナムにおける人材育成の研究』(共編著、90頁)2010年3月刊、八千代出版/『地球環境時代の経済と経営』(共著、17頁)2011年3月刊、白桃書房/『現代企業要論』(共編著、37頁)2011年7月刊、創成社/『企業統治と経営行動』(共著、11頁)2012年刊、文眞堂/『現代国際経済論』(共著、10頁)2012年11月刊、八千代出版/『多国籍企業の戦略経営』(共著、28頁)2013年11月刊、白桃書房/『17歳からはじめる経済・経営のススメ』(共著、18頁)2016年1月刊、日本評論社

論文・・・「南アジアにおける社会的企業-NGOと関連させて」『東西南北』2013、2013年 /「中国における日系企業のコア人材育成-2002年調査との比較を中心に-」『和光経済』第45巻第3号、2013年 /「インドネシアにおけるBOP層の現状-日中製品の受容に関連して」『東西南北』2014、2014年 /「ミャンマーにおける日系企業のコア人材育成-11か国日系企業調査との比較を中心に-」『和光経済』第47巻第2号、2014年 /「モンゴルにおけるコア人材育成―現地・日系・中国系・韓国系企業との比較-」(共)『和光経済』第47巻第3号、2015年 /「モンゴルにおける現地・日系・中国系・韓国系企業の人材育成システムの現状と比較」(共)『経営行動研究年報』経営行動研究学会、2015年/「ミャンマー企業におけるコア人材育成―在ミャンマー日系企業・ベトナム企業との比較-」『和光経済』第48巻第1号、2015年 /「カンボジアにおける日系企業のコア人材育成-12か国日系企業調査との比較を中心に-」『和光経済』第48巻第3号、2016年


トップへ戻る